がん克服【がん10年生存率初集計】


全がん協(全国がんセンター協議会)が公表

 全国32のがん専門病院でつくる「全国がんセンター協議会」が1999~2002年にがんと診断され治療を受けた人の10年後の生存率を初めて集計し、公表した。全体の10年生存率は58,2%。肝臓がん・肺がん・乳がんなどは、5年目以降も生存率が下がっており、長期にわたる定期的な健診が必要とされることが示された。

再発の可能性は、何年経過してもある

 がんの生存率は治療を示す指標で、これまでは5年生存率が公表されていた。10年生存率は16施設の約3万5000の症例を基に算出し、部位別に1~10年目の経過やステージ(病期)ごとのデータも示した。

 部位別の10年生存率は●食道29,7%●胃69,0%●大腸69,8%●肝臓15,3%●すい臓4,9%肺33,2%●乳房80,4%●子宮頸部73,6% など。

 国内の患者数が多い「5大がん」を見ると、胃がんや大腸がんは診断から5年を過ぎた時点の生存率が約70%で、そのままさがらなかった。これは、5年経てば再発の危険性が大幅に減る事を意味する。一方、乳がんは5年後が約90%、10年後が80%と下がる。肝臓がんも5~10年の間で生存率が約3割から2割以下。肺がんも約4割から3割に低下した。

5大がんのステージ別10年生存率(%)

 部位     1期    2期   3期   4期      手術率

 胃がん   95,1  62,7  38,9   7,5         73,5  

 大腸がん  96,8  84,4  69,6   8,0         89,0

 乳がん   93,5  85,5  53,8  15,6         96,3

 肺がん   69,3  31,4  16,1   3,7         48,5

 肝がん   29,3  16,9   9,8   2,5         27,2

 千葉県がんセンターの三上春夫予防センターは「何年経っても再発の可能性があり、定期的な受診が大切」と語る。

 ただ、これらは10年以上前の患者のデーターで「今は治療法の選択肢も増えていて、数値が改善される可能性がある」(国立がん研究センター)という。

 集計結果は全がん協のホームページ(http://www.zengankyo.ncc.go.jp/)で公開され、別の約14万7000症例を基にした5年生存率も見ることができる。

 データーをまとめた群馬県立がんセンター前院長は「患者さんには医師と話し合う資料として使ってもらえれば」と話す。

~がん克服のために~

 

 

 

 

 

 

がん克服【子宮頸がんワクチン接種後健康被害】


 健康被害の18歳 センター試験に挑む

 子宮頸がんワクチンの接種後、全身の痛みや脱力感などの健康被害に苦しむ白井市の園田絵理菜さんが、16日に行われた大学入試センター試験に挑んだ。車いす生活で、外出も困難のため、合格しても通学できるか不安だ。それでも、「もう一度、社会とつながりを持ちたい」と、歩もうとしている。

 最初の接種は中学3年だった2011年8月。「3年の3月までに接種すると、補助金を受けられる」という自治体からの通知を受け、近くの病院で接種した。直後から体の痛みや出血があり、通学の電車の中で失神したこともあったが原因がわからず、3度接種した。

 高校2年の冬から頭痛や関節痛が酷くなった。11以上の病院を回り、MRIなどを使った検査も受けたが常に「異常なし」。医師から「心因性のもの」と言われたこともあった。歩行障害にも苦しみ、杖をついて学校に通ったが、課題を提出できないこともあった。ある教師には「みんなが頑張ってやっているにに、貴女だけが出来ないのはおかしい」と突き放された。両親から叱られたこともある。

誰にも理解してもらえない

 体も頭も痛いけど、理解してもらえない。「死んだ方が楽」と何度も思った。成績は急カーブで落ち、卒業に必要な出席日数も足りなくなった。高校3年だった14年10月、「友達と一緒に卒業できないのなら、せめて同じ時期に卒業したい」と、中高一貫の全日制から、自宅で勉強できる通信制の高校に転校した。楽しみにしていた卒業旅行には行けなかった。

 その後、原因を知りたくてインターネットで調べ、同じ症状に苦しむ同世代の存在を知った。「国が推奨したから接種したのに。友達と楽しく過ごしていた日々をを取りかえしてほしい」。母親の小百合さん(52)は、摂取させたこと、叱ったことを悔い自分を責めた。「人生で一番いい時期なのに。治療法も確立されていない中、苦しむだけの毎日はまるでトンネルの中にいるよう」。と何度も涙した。

夢に向かってもう一度頑張る

 昨年3月に通信制の高校を卒業した。社会とのつながりを失った日々をおくる中、テレビドラマを見て中学の頃抱いた「科学捜査研究所で犯罪者プロファイリングをする」という夢を思い出した。心理学を学べる大学を目指そうと決意し、インターネットで予備校の講義を受けながら、国語、英語、日本史の3教科を勉強してきた。以前より集中力も落ち、続けて勉強できるのは1時間がやっと。体調が悪い時は机に向かうことさえできないが、大学案内を見ていると「この教授の講義を受けたい」「サークルに入りたい」と、心が弾む。

  何回も受験することが難しいため、活用する大学が多いセンター試験を受けることにした。車いすの使用や教室までの付添が認められる会場が少ないため、家から車で2時間近くかかる千葉市の千葉大を指定された。

 今でも、脱力のため一人で風呂に入れない日もある。症状悪化に対する不安も消えることがない。でも「夢があれば、社会とのつながりが持てれば、トンネルの中に一筋の光が見えるかも知れない」と母親の小百合さんは常に寄り添い、全力で支える。「学校に行けなくなった私たちに学ぶ機会を与えてほしい。やらずに後悔するより、やれるだけやる」。絵理菜さんは、そうおもっている。

国、各自治体はこの問題にどう取り組むのか

 絵理菜さん以外にも、数多くの人が健康被害に苦しむ。子宮頸がんワクチンの接種は、2010年度に国の助成事業になり、予防接種法改正で13年4月、小学6年~高校1年を対象に、接種が国民の努力義務となった。09年12月~15年に約340万人が接種を受け、2700人の副作用が国に報告されている。頭痛や筋力低下、失神、意識レベルの低下など症状は多様。厚生労働省は13年6月以降、接種を積極的に勧めることを控えている。

 国の救済制度が遅れているなか、千葉県浦安市では2015年11月から、子宮頸がんワクチン接種による副作用発症者に対し、市独自の医療支援体制を設け、通院や入院の期間に応じて治療を受けた月毎に、3万3200~3万6000円の医療費を支給するほか、医療費の自己負担分も支給している。

 国にも、予防接種法に基づく救済制度があるが支給決定の手続きが遅れている。金銭面のほか、貴重な青春時代を奪われ、後遺症に悩む若い人たちに対する補償をしっかり考えてもらいたい。

~がん克服~

 

 

 

 

 

 

 

がん克服【がん増殖の遺伝子発見】がんセンターチーム


新しい治療薬開発の可能性

 さまざまな種類のがんの増殖に関わる遺伝子をみつけたとの研究成果を、国立がん研究センター研究所のチームが12日付の科学雑誌に発表した。低酸素や栄養不足などのストレスにさらされる細胞を保護する働きをしており、この遺伝子の働きを阻害する物質を開発できれば、幅広くがん細胞の増殖を抑える新たな抗がん剤につながる可能性があるという。

 チームは、「IER5]という遺伝子が作るたんぱく質に着目。がん化との関連は知られていなかったが、分析の結果、だいちょうがん、胃がん、腎臓がん、卵巣がんなど様々ながん組織で、正常組織より量が増えていた。

 人のがん細胞がんを使った実験などから、この組織が「HSF1]という別のタンパク質の働きを活性化し、がん細胞をストレスから回復させる「HSP]というたんぱく質が新たに作られることが判明。がん細胞でIER5の働きを抑えたところ、増殖が抑えられた。

 また、膀胱がんや脳腫瘍などでは、IER5が活発に働いている患者は、あまり働いていない患者より死亡率が高く、がんの進行や移転に関与している可能性も示された。

 同研究所希少がん研究分野の大木理恵子主任研究員は「正常な細胞でのIER5の働きはまだわかっていないが、IER5の働きを阻害する物質が見つかれば、様々ながんを抑制する治療薬の開発に繋がる可能性がある」と話す。

~がん克服に向かって~

がん克服【がん情報を一元化】


年間85万人全患者登録

 日本人の死因で最も多いがんの実態を把握し、予防や治療に生かすため、全てのがん患者の情報を国がデーターベース化して一元管理する「全国がん登録制度」が今年から始まった。「がん登録推進法」に基づき、全国の病院に都道府県を通じて患者の情報を国に届けることが義務付けられた。患者には、同じがん・進行度の患者の治療法や経過などの情報を得られるメリットがあるが、個人情報の管理や利用法については課題も残る。

今月からスタート

 全国約8500の病院と一部の診療所は、今月以降、がんと診断した患者について26項目を都道府県を通じて国へ届けなければならない。項目は氏名生年月日・性別・診断日・居住地・がん発見の経緯・種類や進行度・治療内容・・・など。

 継続して集計・分析する事により、患者は医療機関の治療成績を比較でき、同じがん・進行度の患者の治療法や経過に関する情報を得られるようになる。一方、治療や健診の検証も可能になり、地域特有のがんの傾向に合わせた対策もできる。

 これまでも、都道府県レベルの「地域がん登録」が行われてきたが、病院が任意で参加する方式で、信頼性には地域差があった。1年間にがんにかかった人の数は約85万人。(11年)だが、14県のデータを基にした推計値のため、全国の実際の数値は把握されていない。

 都道府県別のがんにかかった人の数やその種類・進行度などの集計結果が公表されるのは18年の12月ごろの予定。データーベースを運用する国立がん研究センターの、がん対策情報センターは「次世代の診療内容の改善につながる基礎データー。長期的な視点でみてほしい」と話す。

北欧・米国などはすでに事業化

 日本人の死因は1981年以降、がんが1位を占め、2014年にがんで亡くなった人は36万8103人。当会(がんを克服する会)でも、数年前から問題提起していたが「がん登録」の仕組み作りは諸外国に比べ遅れていた。

 すい臓がんの支援団体のNPO法人「パンキャンジャパン」の真島喜幸理事長は「患者の数が少ない希少がんは患者がどのように分布しているか分かっていない。患者の実態がつかめれば、有効ながん対策になるのではないか」と期待して話す。

 既に北欧や韓国などは国の事業として実施している。米国・豪州では各州が実施主体となって法や規則を作り、全国をカバーしている。

 日本では、各々の病院が都道府県の「登録室」に患者の情報を提出し、都道府県の担当者が専用線で結ばれた国立がんセンターが運用する「全国データーペース」に入力する。登録情報は患者の同意なしに進められる。全数を登録して偏りの無いデーターを得るためだ。

 NPO法人「地域がん登録全国協議会」の田中英夫理事長(愛知県がんセンター研究所)によると、ほとんどの国は個人識別番号を使って運用されていて、「識別番号なしに、1億人規模の国で登録事業を運用するのにはかなりの困難がともなう」と予測する。ある患者の登録重複を防ぐために、名前・住所・生年月日、居住地で個人を識別する等必要があり、労力がかかるためだ。

 社会保障と税の共通ナンバーの運用が始まっているが、現段階では登録には使用せず、将来的な検討課題になるという。

~がん克服のために~

がん克服【病院外にがん患者支援施設】


東京都江東区・豊洲に国内初の施設建設

 がん患者や家族が気楽に集い、語り合う施設「マギーズセンター東京」が今年オープンをすることになった。同センターは英国で広がっている病院外の相談施設で、国内の患者らの寄付によって、日本では初めての建設にこぎつけた。

 運営に当たるNPOマギーズ東京の秋山正子・共同代表理事(65)は「多くの寄付が集まり、このような施設が必要であることを痛感した。それらの思いに応えていきたい」と話す。

 同センターは現在、英国や香港に計16ヶ所あり、年間10万人以上が利用している。建物は病院と別に設けられ、我が家のような空間が特徴だ。がん患者はいつでも無料で利用することができる。職員や患者同士と語らうことなどで辛さを癒す。

 豊洲に開設するセンターは広さ280㎡の平屋。木を多くし、くつろげる空間と庭の緑が見える大きな窓を備え安らぎを感じ察せる造りが特徴。起工式は今月11日で、4月完成を目指す。

 日本国内では、病院内に相談支援センターがあるが、機会がかぎられる等患者にとって十分でなかった。訪問看護士の秋山さんは英国の同センターの取り組みを知り、「日本にもこのような施設が必要」と開設を決意し、一昨年から、24歳の時乳がんになった鈴木美穗さん(会社員32歳)らと協力し、建設のための寄付を募った。結果、約2300人から4000万円程集まり建設に踏み切ることがでこた。

「がんの治療は孤独で辛かった。このような施設が出来ると聞いて心が楽になった。」「がんで亡くなった父の遺産の一部を。」「がんになった友人をどのように励ましていいか分からなかった。」など、自分自身や身近な人の経験を踏まえ寄付してくれたかたも多いと言う。

 秋山さんは「がんという病の苦しみの中、患者自身や家族が前向きに、しっかり自分の足で歩き始めるきっかけを提供できれば」と語る。

 運営費などの寄付を募っています。詳細は同法人のホームページへ。

 (http://maggiestokiyou.org/)

~がん克服~

 

 

 

 

 

 

がん克服【新しい医療を目指す】日本中が注目の外科医


長堀 優(ながほり ゆたか)先生

育成会横浜病院院長

1948年 東京都生まれ

1983年 群馬大学医学部卒業 横浜市立病院研修医

1985年 横浜市立大学医学部第二外科入局

1993年 ドイツ・ハーファー医科大学にドイツ学術交流協会推奨学生として留学

その後   横須賀共済病院外科医長、横浜市立みなと赤十字病院外科部長等歴任

2008年 横須賀船員保険病院副院長・外科部長

2015年 育成会横浜病院院長に就任

      日本外科学会指導医・日本消化器外科学会指導医・日本がん治療機構認定医

日本中で大ブレークの新しい医療を目指す注目の外科医

   消化器系、特に食道・胃がんの外科手術の権威。

 人類が経験したことのない超高齢化時代を迎え「ケアの充実」を医療の柱と考える。

 「大切なのは、患者さんがいかに自分らしく、どのような生涯を生きるか」。

 多くの患者や、その家族と接する中で「死は医療の敗北」とされていた若いころには思いもよらなかった境地に辿り着いた。昨年、横浜狩場の丘の上に建つ病で医師としての人生を全うする。

 30歳代に体験したがん患者とのやりとりが忘れられない。自身の体が蝕まれている事を知らない患者が、柳田邦男の著書「《死の医学》への序章」を柔らかい笑みを浮かべながら差し出した。「先生、分かってますよ。旅立つ準備は出来ていますから。」

 そう言われるようだった。

 医療人として在り方を模索し続けた医師人生。

 辿り着いたのが、「寄り添い支える医療」。

 それを実現させるために新たな舞台に立った。

~がん克服のために~

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