三木健太先生 日本が誇るトップドクター
東京慈恵会医科大学付属病院泌尿器科診療副部長
１９６４年 神奈川県生まれ
１９９３年 慈恵医大卒
２００３年 同大で、国内２番目となる前立腺がんの小線源治療を始める
２０１５年 前立腺がん凍結療法をスタートさせる
三木医師と凍結療法の出会い
「２０００年、慈恵医大柏病院で、腎臓がんの凍結療法を見せてもらったのがきっかけです。がんに針を刺して凍らせたら、治ってしまった。針を指す時、皮膚に局所麻酔はしますが、全身麻酔はかけない。患者さんはうつ伏せになって、看護師と会話しながら治療を受け、翌日には退院していった。すごい技術だと感動して、前立腺も凍らせて治したいと考えました。」
日本人男性のがん患者数トップの前立腺がん。体にやさしく男らしさも失わない「夢の治療法」
現在、日本人の前立腺がんによる死亡数は年間１２，０００人で、男性のがん死亡件数の約５％を占める。患者数は急増傾向にあり、昨年胃がんや肺がんを抜いて、男性のがん罹患率全体のトップとなる約１０万人に達した。
治療法は、手術・放射線療法・ホルモン療法・積極的監視療法（無治療経過観察）の４通りあるが、そこに三木医師は、第５の治療法をもたらそうとしている。
それが、「凍結療法」だ。特殊な針をがん細胞の近くに数本刺し、凍結用のガスを注入。針の周りにキリタンポ状の氷の玉を作り、がん細胞をマイナス４０°に冷却して壊死させる。三木医師率いるチームが昨年１０月、日本初の臨床研究を開始した最先端の治療法だ。
体に負担がかからない様、出来るだけ手を触れず、魔法の様に病気を治せないか・・と夢に描いてきた三木医師。
治療は、患者の肛門付近に長さ２０ｃｍほどの針を突き刺す。エコーの画面で針が正確に挿入された事を確かめた後、ガスを噴出させる。患者の体内で氷の玉が作られていく。氷の出来具合を知る手がかりは、肛門に挿入した温度センサーの数値、エコーの画面と医師の経験知だ。
願はマイナス４０°Ｃまで冷やすが、尿道は０°Ｃ以下にしてはいけない。細胞が破壊され、排尿が出来なくなってしまう恐れがあるからだ。そのため、膀胱にカテーテルを挿入して温水を流し込み、尿道を温めながら治療する。
「ガスを止めて１０分間待つ」前立腺内の温度をモリタリングしながら、凍結効果でがんが壊死するのを待つこと１０分。再び氷の玉を作りまた待つ。これを３度繰り返して終了。
現在、この治療を受けられる方
現段階で、この凍結療法を受けられるのは「放射線治療後に再発」してしまったケースに限られてる。新しい治療法なので、放射線治療と同等以上の安全性や信頼性が、まだ確立されていないためだ。また、針で行う局所的な治療のため、転移がないことも条件だ。だが、放射線治療を受けた後に再発した場合、もう一度放射線治療は受けられない。残される治療法は、体への負担が大きい全摘手術かホルモン療法に限られる。そこに、新たな選択肢が広がった。
国の先端医療申請を目指す
三木「手術は、特に高齢の患者さんの場合、体力的に辛い。ホルモン療法も、患者さんは副作用でＥＤになってしまうことを何よりも嫌がります。また、治療期間が長くなると、骨粗鬆症や糖尿病、脳梗塞、心筋梗塞といった重い副作用が表れる恐れもあります。凍結療法なら、２～３時間の手術で終了。体への負担がなく、痛みもない。３泊４日の入院で済む上、冷やし過ぎなければ男性機能も保てる可能性があり、重い副作用はありません。」
三木医師は、今後１年以内で４人程度の患者に凍結療法を行い、安全性や有効性を確かめ、国の先端医療に新生したい考えだ。
「安全性を保障するデーターが揃えば、将来的には早期がんの患者さんにも行えるようになるでしょう」と三木医師は語る。
～がん克服のために～
元気で無事８年目をクリア
家にいれば、毎夕の晩酌を欠かさない夫は２００８年３月、尿の定期検査で、肉眼では見られない血尿が見つかり、内視鏡で膀胱がんの初期と診断されました。とうとう罰が当たったと、二人で観念。それっ という思いでインターネットの情報集めに飛びつきました。
国立がんセンターなどの情報によると、腎盂がん・尿路がんを経ていく膀胱がんは、再発率後の５年生存率は低いとあり、原因リスクとして喫煙とある種の鎮痛剤が疑わしいとありましたが、我が家ではどれにも当て訛りません。
で、心して当たる事を決意。あふれる情報の中から金谷さんの健康法に飛びつきました。
５日の入院で、１ｃｍのがんを２個取り、幸いステージ１と言う事で週１回通院し、結核菌のＢＣＧ注入を６クール行い、姫菊と併用し副作用もなく無事終了。２ヶ月後には医師も「意外にときれいになっている」と驚くほどがんは消えました。
退院後は、日中は仕事に出ているので、煎じ液を２０ｃｃずつ朝夕２回の服用を続けました。これくらいの飲み方で確かにがんは無くなりましたので、姫菊はすごいと思いました。
毎月の定期検診も異常なしが１０月まで続きました。この間、本当にがんだったのか？とも、こんな思いだったので、だんだん飲み方もおろそかになっていきました。
定期検診で胃に腫瘍が見つかる
しかし、１１月。今度は胃の定期検診で腫瘍らしきものがあるとの診断。生体検査でがんであることがわかりガックリし、休んでいた姫菊あわてて飲み始めました。
また情報に首っ引き、姫菊をさぼっていたことを悔やみながら「今度こそ徹底的に取り組むぞ」との思いで手術の説明を受けましたが、膀胱がんからの転移ではない別の原発らしく、胃の２/３を切除すると言われ、自覚症状もない初期なのにと、さすがに本人は相当のショックでしたがじたばたしても始まりません。
術後、切り取ってみせられたのは巨大レバーかホルモンの様な胃、わずかに腫瘍と見られる赤い部分が分かるだけで、医師の判断はすごいなと思いました。
入院は一か月。個人差で回復が遅くきになりました。抗がん剤治療を勧められましたが断り、１ヶ月健診、２ヶ月健診、３ヶ月検診、半年検診と異常なく経過し、１年、３年、５年も無事過ぎ、再発転移も無く８年目を迎えることが出来ました。この間飲用していますのは姫菊のみ。（晩酌も以前の通り）
時に下痢も無いのに腹痛でチクチク痛んだりした時も、姫菊を飲んでみると一晩で治ったり、私がおりものの様な時でも２～３回姫菊を飲むと治っています。きっと、炎症などに穏やかに効いているものと信じて、我が家の手ごろで飲みやすい常備薬として続けていくつもりです。
姫菊にあえて、本当に良かったと思っております。有難うございます。（妻）
～がん克服～
４割が非正規
正社員の時にがんになり転職した人のうち、派遣やパートなどの非正社員になった人の割合が４３．８％だったとする調査結果を、三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングがまとめ発表した。調査担当者は「転職者の約半数が非正規に転じているのは重い。同じ職場で働けるような環境作りが不可欠だ」と話す。
調査は昨年８月、正社員として働いている時がんにかかり、現在も仕事をしている６５歳以下の男女にインターネットで実施し、計９７８人から回答を得た。男性は大腸がん、女性は乳がんが多く、病気が見つかった年齢は男性では５０代が５０、６％女性は４０代が４３，８％だった。前の職場を辞めた理由は「体力的に就労継続が困難」が２４％「両立制度の不備」が１１，７％だった。
～がん克服～
がんの「ステージ」は何が基準で決まるのか。
がんのステージは、病の進行度を示します。全てのがんは０から４の５段階に分かれ、４が最も進行した段階です。
ステージは「がんの大きさ」「リンパ節への転移の有無」「他の臓器への転移の有無」で判断します。「ステージ０」は、がん細胞が粘膜（上皮細胞）にとどまっている段階です。「１」は、腫瘍が筋肉の層にとどまっている段階です。「２」は、筋肉の層を越えているいるが、リンパ節転移がない段階から少しリンパに転移がある段階を示します。「３」は腫瘍が広がっており、リンパ節にも転移している段階です。「４」は、他の臓器への転移が見られる段階を指します。
部位によっては、同じステージでもさらに「a」「b」などに細かく分類される場合もあります。治療法も、各部位、各ステージによって違ってきます。個人によって進行具合等違ってきますので、医師とよく相談され適切な治療を心がけて下さい。
～がん克服～
企業は雇用継続努力を
がん患者の雇用継続に企業が務める事を新たに定める「がん対策基本法改正案」が、議員立法で提出されることが決定した。がん患者の就労支援を法的に位置付け、がんになっても安心して暮らせる社会の構築をめざし、超党派の「国会がん患者と家族の会」（代表世話人・尾辻秀久参院議員）が今国会へ提出する。
２００６年に成立した同法は、国内どこでも同じレベルのがん医療を受けられる環境作りをめざし、医療者の育成や医療機関の整備、政府が総合的ながん対策として「がん対策推進基本計画」を策定することなどを定めた。改正案はこの１０年の変化を踏まえ、基本理念に「がん患者が、医療のみならず福祉的支援、教育的支援、必要な支援等が受けられるようにする」などを追加する。
厚生労働省によると、がん患者で仕事を辞めた人は０３年、１３年のいずれも３４％と、基本法成立後も改善していない。このため改正案は「事業主の責務」を新設し、企業などが雇用継続に配慮する様に努めるとともに、国や自治体に必要な施策を講じるよう定めた。
小児がん患者らが学業と治療を両立できるように、適切な教育を受けるための環境整備も新たに盛り込む。国や自治体による患者団体や支援団体への支援も初めて明記する。
がん対策基本法改正案 ポイント
● 企業など事業主はがん患者雇用契約などへの配慮に努める。国や自治体は、がん患者や家族の雇用継続、就労に向け事業主を啓発する。
● 学業と治療にの両立に向けた環境の整備。
● がん登録で得られた情報の活用。
● がん患者や支援者団体の活動を支援。
● 国や自治体はがん検診の実態把握に努める。
● がん患者の家族の生活の質の向上。
● がん治療に伴う副作用、合併症などの予防や軽減に関する方法の開発。
～がん克服～
