【がんのお話】中川恵一・東京大学付属病院准教授（緩和ケア診療部長）

中川恵一・東京大学付属病院准教授（緩和ケア診療部長）のお話。－毎日新聞―

子宮頸がんは、乳がんと並んで若い女性のがんの代表です。その原因のほぼ１００％が、

性行為によるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）への感染です。

このウイルスは、８割近くの女性が感染経験を持つ、ありふれたものです。感染しても、

がんに繋がる確立はごくわずかです。しかし、逆に、性行為をするすべての女性に子宮頸

がんのリスクがあるともいえます。

そのＨＰＶへの感染を予防するワクチンが開発され、昨年ようやく認可されました。

ウイルスに感染する前の１０代前半の女性に接種するのが一番効果的ですが、成人女性

でも有効とされています。ワクチンによって子宮頸がんのリスクは３～４割まで下げられ

ると考えられています。このワクチンに加えてがん検診を行えば、子宮頸がんで命を落と

す事はまずなくなります。かって、天然痘が撲滅されたように、子宮頸がんは防げる病気

になったのです。

しかし、日本は残念ながら子宮頸がんの予防でも、欧米に遅れとっています。子宮頸がん

の受診率が欧米では８割と高いのに日本は２割程度にとどまっています。

ＨＰＶ予防ワクチンも、欧米では公費負担で１２歳前後の女子に接種するのが常識です。

たとえば、オーストラリアでは１２歳と１３歳の全ての女子を対象に、学校で接種が実施

されています。全額公費負担で、個人負担はありません。イギリスなども同様です。

学校でがん教育をきちんとしたうえで、１０代前半の接種を進める必要があります。